ＪＡ新潟かがやきは8月18日、国際協力機構筑波国際センター（JICA筑波センター）の稲技術向上コース研修の研修生を受け入れました。この取組みは、合併前のＪＡ新潟みらいからの取組みで、コロナ禍で一旦途切れたもののコロナ禍後に再開しました。カメルーンやガーナなどの出身者13人が、自身の活動対象地域で求められている稲作栽培や普及体制の解決に向けた知識・技術習得を目的として、研修に参加しています。

茨城県つくば市のJICA筑波センターで3月から11月までの研修の中で、視察研修として、営農経済本店で、ＪＡの概要や事業、営農指導員の役割などを紹介しました。組織広報課の酒井課長は、ＪＡのPR動画やパンフレットで、経営理念や組織体制、ＪＡが行っている事業や活動を紹介しました。営農企画課の風間克寿課長は、管内の稲作概要や水稲営農指導員の業務や役割、水稲指導調査例を説明しました。

研修生からは、「食農教育はとても良い取組みだ」「農業協同組合の成り立ちは」「組合員になる方法は」「組合員のメリットは」「ＪＡの役員は国からきているのか」「農業改良普及員とＪＡの営農指導員の役割は異なっているのか」など多くの質問があがりました。

研修生のブルキナファソのソメさんは、「多くのことを学んだ。ＪＡが銀行業務を行っていることに驚いた。ＪＡが組織化されていることにも驚いた。農業改良普及員とＪＡの営農指導員の役割の違いに興味がある」と話し、カメルーンのバウエさんは、「ＪＡ組織に興味がある。ＪＡの営農指導によって、作物を増やすことや品質に良い影響を与えている。今回の視察を自国で役立てたい」と話しました。

カントリーエレベーターなどを見学した後、研修生は1～2人に分かれて地元農家のホームステイ先で3日間過ごしました。受け入れ先の審査課の小松課長は、「3日間という短い時間ではあったが、彼らが日本の農業に興味を持ち、何かを得ようと熱い眼差しで話をしてくるので、私も丁寧に説明をした。国は違えど同じく農業に関わる仕事をしているので必然と話も合う。帰国しても新潟で過ごした3日間を忘れないで欲しい」と話しました。

（2025年08月18日時点の情報です）