12月9日、ＪＡ営農経済本店で「稲作指導実践報告検討会」を初めて開催しました。本店・アグリセンターの担当者ら約50人が参加し、今年度の振り返りと各アグリセンターの稲作指導の実践状況を共有し、次年度に向けた課題や指導方策を検討しました。

ＪＡでは2023年産米の著しい品質低下を受け、統一的かつ地域で独自性のある栽培技術の提案と確実な実践指導を行ってきました。
検討会では、営農企画課が稲作指導実践状況のとりまとめを報告し、集荷対策課が集荷・検査結果報報告。5つの代表アグリセンターは指導実践報告行い、異常高温に対応するためのBS資材や追加穂肥の施用、LINEなどを活用した情報発信方法などについて報告しました。さらにＪＡ営農技術顧問の高橋清一さんが稲作指導の総括と次年度に向けた技術対策の確実な実践を呼びかけました。

（2024年12月16日時点の情報です）